医療がある限り、どの地域でも看護師は、必要とされています。日本の先進国の中でも突出しているとされる高齢化社会は、人々の生活にさまざまな影響を与え始めています。歳を重ねれば、当然ながら身体のあちこちに支障が生じるなど、受け入れ難い事象にも見舞われるものです。こうした背景から医師や看護師、介護士などの医療介護従事者の担い手不足が顕在化してきています。

医師についていえば、特に若手の医師の不足が目立ってきており、危機感を募らせているといいます。医師や看護師、介護士などは、いずれにおいても、国家資格を取得する必要があり、一朝一夕になれるものではないのが特徴でもあります。この医療介護従事者の不足の問題については、国家においても、その状況を把握しており、厚生労働省をはじめ、関連省庁においては、対策を講じるなどしています。むろん、各現場においては、国や自治体からの援助を指をくわえて待っているわけではありません。独自の採用活動を展開するなどして、人手不足という問題に対峙しています。

具体的にいえば、地元住民からの採用ということに見切りをつけ、採用活動のエリアを拡大するなど、あの手この手を使って事態打開に向けた動きを強化しています。良い医師や良い看護師などの確保に期待が高まるのは事実といえますが、とりあえずは、まず、その担い手を確保することが難しいという現状があります。今後においても、高齢化社会の進行が続くことは明白なことです。これから日本で生きる人たちが少しでも安心できるように、早急な対策が求められています。